Android 16では、新たな「高度な保護」機能が導入され、アプリがユーザーのセキュリティ設定を把握し、より強固な保護を提供できるようになります。新API「AdvancedProtectionManager」を活用することで、アプリは「高度な保護」が有効かどうかを確認し、それに応じた追加のセキュリティ対策を適用可能になります。

この新機能は、Googleの「高度な保護プログラム」を基に開発され、2G接続の無効化やメモリ保護技術（MTE）の活用など、セキュリティを向上させる仕組みが追加されています。これにより、フィッシングやマルウェアのリスクを軽減し、より安全なアプリ環境を提供することが期待されます。

ただし、現時点では「高度な保護」を有効化するための設定が提供されていません。Google Play Servicesの更新により、正式な運用が開始される見込みです。今後、どのアプリがこのAPIを活用するのかが注目されます。

Android 16の新APIがもたらす具体的なセキュリティ強化策

Android 16の新しい「高度な保護」機能は、単にセキュリティを向上させるだけでなく、具体的な対策を組み込むことで、より包括的な保護を実現しています。

そのひとつが、2G通信の無効化です。2Gネットワークは古い通信規格であり、暗号化技術が脆弱なため、攻撃者による盗聴やなりすましのリスクが高いとされています。そのため、新APIを活用することで、アプリが「高度な保護」登録ユーザーに対し2G通信をブロックし、安全な接続を確保できるようになります。

また、MTE（Memory Tagging Extension）という技術の有効化も、Android 16の特徴的なセキュリティ強化策のひとつです。MTEは、メモリ内のバグや脆弱性を検出し、攻撃の発生を未然に防ぐ技術であり、一部のアプリがこの機能を活用することで、ゼロデイ攻撃やメモリ破壊型の攻撃を回避できる可能性が高まります。

こうした具体的な機能の追加により、Androidデバイスの安全性は一段と向上し、特に機密性の高い情報を扱うアプリや金融サービスにおいて、大きな恩恵が期待できます。

アプリが新APIを活用することで可能になる新たなセキュリティ体験

「AdvancedProtectionManager」APIが導入されたことで、アプリ側でのセキュリティ対応が大きく変わる可能性があります。これまで、多くのアプリではセキュリティ機能の強化をユーザー自身が設定する必要がありました。

しかし、新APIを利用すれば、アプリが「高度な保護」登録ユーザーに対し、最適な保護策を自動的に適用できるようになります。例えば、メッセージアプリでは、スクリーンショットの禁止や、特定のデータへのアクセス制限を強化することで、より安全なやり取りを確保できます。

また、金融アプリやクラウドストレージアプリでは、二重認証の強制適用や、異常な挙動を検知した際の追加認証プロセスの導入が可能になるかもしれません。これにより、ユーザーが意識しなくても、セキュリティ対策が自動で適用される環境が整い、より安心してアプリを利用できるようになります。

ただし、新APIがどの程度のアプリで採用されるかは、開発者の対応次第であり、普及のスピードによっては恩恵を受けられる範囲が限定される可能性もあります。

今後の課題とAndroidのセキュリティ強化の方向性

Android 16の新しいセキュリティ機能は、これまでのバージョンと比較して確実に進化しています。しかし、現時点では「高度な保護」を有効にするためのUIや設定項目がGoogle Play Services側に用意されておらず、正式な運用開始にはまだ課題が残っています。今後、Googleがどのようにこの機能を普及させるのかが重要なポイントとなるでしょう。

また、新APIがどの程度のアプリでサポートされるかも不透明です。特に、サードパーティ製アプリがこのAPIを積極的に活用するかどうかは、開発者側の判断に委ねられます。仮に広く採用されれば、Android 16以降のセキュリティ基準は大幅に向上し、フィッシングやマルウェア被害の軽減につながる可能性があります。

一方で、導入が進まなければ、一部のアプリのみが恩恵を受ける形となり、セキュリティ格差が生じることも考えられます。

Googleが今後どのように「高度な保護」機能を展開していくかは、Androidの安全性を大きく左右する要素となるでしょう。開発者やユーザーへの周知と導入支援が鍵を握ることは間違いありません。

Source：Android Authority